2016年04月13日

IoT その情報価値の指標


パイオニアがカーナビの位置情報をビッグデータ化し渋滞情報を共有できるサービスを提供しています。さらに、データ分析により、急減速と事故発生率を紐づけた急減速多発地点データへと新たな利用価値を生み出しています。これらの情報を企業・団体・自治体に販売することを通じて、安全社会へ寄与することも重要視しているとのこと。


情報マップ.jpg

参考ニュース ↓


今までのビジネスは商品・サービスの対象となる企業や消費者が明確であり、その価値(価格)も二者の合意で決まってきました。
ところが、IoTの情報提供先(購入者)は誰になるのかわからずに突き進む過渡期が必然であり、その対象も幅広い。
それでは、適正な価値・価格はどのように決まっていくのだろうか?

ひとつの考え方として、その価値がどれくらい社会に貢献するかという指標になるのではないでしょうか? 

サービス範囲も受給者も幅広く、個と個ではなく、「個(提供者)とマス」になるのですから。さらに、利用者は政府や国家といった単位のケースもあるでしょう。
話が大きくなってしまいましたが、十分に考慮しなければいけないのは、全ての情報が有効活用されるわけではないとうことも肝に銘じなければなりません。むしろ、収集したほとんどの情報は無価値であり、限られた「価値となる情報の原石」を見極めて、それを昇華(IoT技術では分析・人工知能と表現されますね)させることが最重要となります。

上記の考え方は「企業がどれだけの売上・利益を出すか」という考え方にはそぐわないのですが、株主至上主義に傾いた日本企業(国民?)にとっては、意識変化のひとつの契機になるかもしれません。できれば、そうなってほしいものです。

文化論まで語れる知見はないのですが、勤労の意義や幸福の指標が見直される風潮も高まり、思考や文化をさらに成熟する必要性が唱えられています。

IoTの事業や利用は、利便性だけなく人間性まで巻き込んでいくのかなと、想いにふけっています。

にった




posted by Upside at 09:34| Comment(0) | TrackBack(0) | IoT
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